複利とは？積立投資で資産を増やす仕組みをわかりやすく解説

単利と複利の違い

単利とは、最初に預けた元本に対してのみ利息が発生する仕組みです。たとえば100万円を年利5%の単利で運用すると、毎年5万円の利息が発生し、10年後には元本100万円＋利息50万円＝150万円になります。利息は毎年5万円で固定なので、資産は直線的に増えていきます。

複利とは、元本だけでなく、発生した利息にも利息がつく仕組みです。同じ100万円を年利5%の複利で運用すると、1年後は105万円、2年後は105万円×1.05＝110.25万円…となり、利息を計算する土台そのものが毎年大きくなっていくのが単利との決定的な違いです。

注目したいのは差額の伸び方です。10年で約13万円だった差が、30年では約182万円。期間は3倍にしかなっていないのに、差は14倍に広がっています。複利の効果は年数に比例するのではなく、年数が延びるほど加速します。

この「後半で加速する」という性質が、複利をめぐる話のほぼすべての土台です。次の章以降で出てくる「早く始めるほど有利」「途中でやめると損」という話も、結局はこの1点から導かれます。

72の法則：資産が2倍になる年数を暗算する方法

「72の法則」とは、元本が2倍になるまでの年数を概算する方法です。計算式は非常にシンプルです。

年利3%なら約24年、年利6%なら約12年、年利9%なら約8年で元本が2倍になる計算です。逆に、普通預金の金利が年0.1%だとすると72÷0.1＝720年かかる計算になり、預金では資産が増えないことが一目でわかります。

この法則が便利なのは、利回りと時間を同じ土俵で比べられる点です。「年利2%で36年」と「年利6%で12年」は同じ結果になる、という具合に、利回りを3倍にすることと期間を3分の1に縮めることが等価だと直感的に理解できます。

ただしこれはあくまで近似です。利回りが極端に低い、あるいは極端に高い領域ではずれが目立ってきます。正確な年数が必要なときは複利計算ツールで実際に計算してください。

毎月の積立でも複利は働く

まとまった元本がなくても、毎月一定額を積み立てれば複利は働きます。違いは、毎月追加されるお金それぞれが運用される期間が異なる点です。最初の月に入れた3万円は30年間運用されますが、最後の月に入れた3万円はほとんど運用されません。

30年間積み立てると、自分が実際に出したお金よりも運用による増加分のほうが多くなります。一方、10年の時点では運用益は元本の3割弱にとどまります。積立投資の手応えが出るまでには時間がかかる——これは欠点ではなく、複利の性質からくる当然の結果です。始めて数年で「思ったより増えない」と感じるのは正常だと知っておくと、途中でやめずに済みます。

「早く始める」が効く理由を数字で見る

複利の話でよく出る「一日でも早く始めたほうがいい」という助言は、精神論ではなく計算から出てきます。毎月3万円・年利5%という条件を固定し、始める年齢だけを変えて60歳時点を比べたのが次の表です。

30歳開始と35歳開始を比べると、追加で出した元本の差は180万円（月3万円×5年）しかありません。それなのに60歳時点の差はそれをはるかに上回ります。遅く始めるということは、複利の伸びが最も大きい「後半の期間」を削ることだからです。

逆に言えば、金額の大きさより期間の長さのほうが効きやすいということでもあります。少額でも早く始めて長く続けるほうが、大きな金額を短期間に入れるより有利になる場面は多くあります。

複利を活かすための実践ポイント

複利の効果を最大化するためには、次の3つが重要です。いずれも「運用される期間を長く保つ」という一点につながっています。

• なるべく早く始める

  複利は時間が長いほど効果を発揮します。上の表のとおり、同じ積立額でも開始が5年違うだけで60歳時点の資産に大きな差が生まれます。迷っている期間そのものがコストになります。

• 利益を再投資する

  得た利益（配当・分配金）を使ってしまうと、そのぶん次の年に働く元本が減り、複利効果が消えます。分配金を自動で再投資する設定にしておくか、分配金を出さないタイプの投資信託を選ぶのが一般的な対応です。

• 長期間続ける

  途中で解約すると、複利の伸びが最も大きい後半の期間を失います。生活費や近い将来に使う予定のお金とは分け、「当面使わないお金」で積み立てることが前提です。

インフレと複利の関係

複利を考える上で見落とされがちなのがインフレ（物価上昇）の影響です。金額が増えても、同じ金額で買えるものが減っていれば、豊かになったとは言えません。名目の金額から物価上昇分を割り引いたものが実質的な価値です。

年2%のインフレが30年続いたとすると、名目では432.2万円でも、購買力としては238.6万円程度の価値になります。それでも元本100万円は大きく上回っており、インフレ率を上回る利回りで運用できていれば実質的にも資産は増えるということです。

問題になるのは逆のケースです。金利がインフレ率を下回っている状態で現金や預金のまま置いておくと、金額は減らなくても実質的な価値は目減りします。「何もしないことにもリスクがある」と言われるのは、この意味においてです。

複利計算が見落としている3つのこと

ここまでの計算はすべて「毎年きっちり同じ利回りで増える」という理想化された前提に立っています。実際の運用と突き合わせるときは、次の3点を差し引いて考える必要があります。

• 利回りは一定ではない：年利5%は長期平均の想定値であり、実際には大きくプラスの年もマイナスの年もあります。同じ平均利回りでも、値動きの順番によって最終額は変わります。
• 税金がかかる：課税口座では運用益に対して約20.315%の税金がかかります。NISAのような非課税制度を使う場合は、この差がそのまま手取りの差になります。
• 手数料がかかる：投資信託には信託報酬などの保有コストが毎年かかります。年0.5%のコストは、年利5%の想定を実質4.5%に引き下げるのと同じ意味を持ちます。

つまり、シミュレーションの数字はそのまま受け取るのではなく、想定利回りを少し保守的に置いて計算するのが現実的な使い方です。複利計算は将来を予言する道具ではなく、条件を変えたときに何がどれだけ効くかを比べるための道具だと考えてください。

よくある質問

参考資料

• NISA特設ウェブサイト（金融庁）
• NISAを知る（金融庁）
• NISAについて学ぶ（J-FLEC 金融経済教育推進機構）